映画芸術科学アカデミーCEO×東宝社長のトップ対談実現！ 劇場公開と配信の共存、映画産業とAIについて語る
映画
現在開催中の第39回東京国際映画祭（TIFF）。10月29日に、アカデミー賞（R）を主催する映画芸術科学アカデミーよりCEOのビル・クレイマー氏、東宝株式会社代表取締役社長の松岡宏泰氏による特別企画「アカデミー・イン・東京：スペシャルトーク」が開催され、グローバルな映画の未来についてディスカッションが展開された。
【写真】アカデミー賞を主催する映画芸術科学アカデミーCEOビル・クレイマー氏が東宝社長とトーク！ イベントの様子
■多様な作品が観客に届く環境こそが、映画文化の豊かさにつながる
――世界の興行収入について
ビル・クレイマー：映画館への観客が戻りつつあり、とりわけミレニアル世代やZ世代が劇場体験の価値を再発見しています。パンデミックやストライキによる落ち込みを乗り越え、興行収入は回復基調にあり、今後のさらなる成長が期待されています。
松岡宏泰：日本の映画業界が好調を取り戻している背景には、『国宝』のようなヒット作だけでなく、コロナ禍に業界全体が映画館の灯を絶やさないよう取り組んできた積み重ねがあります。劇場の安全性を訴求し、名作上映やスタジオジブリ作品の再上映、『鬼滅の刃』の記録的ヒットなどを通じて観客とのつながりを維持してきました。
その結果、現在の興行収入回復につながっており、今年は『鬼滅の刃』や『国宝』級の特大ヒットがなくても歴代上位に入る興行成績が見込まれています。課題は残るものの、日本映画界は健全な状態に戻りつつあるといえるでしょう。
――配信プラットフォームの台頭について
ビル・クレイマー：アカデミーは現在、作品賞の対象範囲を広げる議論を進めていますが、その根底には劇場体験を重視する姿勢があります。一方で、この数年でストリーミングは映画に触れる新たな入口となり、新たな才能の発掘や世界同時配信によるアクセシビリティ向上にも大きく貢献してきました。
劇場とストリーミングは対立するものではなく共存可能な存在であり、それぞれ異なる価値を提供しています。ただし、映画館で作品を共有する体験に代わるものはなく、映画文化の中心にはまず劇場があるべきだと考えています。
松岡宏泰：配信プラットフォームの台頭はテクノロジーの進化による自然な流れであり、テレビやビデオ、DVD・ブルーレイの登場と同様の変化の一つです。ただ、コロナ禍で外出が制限されたことで、その成長は一気に加速しました。当時は映画館の将来を不安視する声も多くありましたが、最終的には映画館と配信は競合ではなく共存する関係に落ち着いています。
一方で、作り手側は配信を意識して作品づくりを大きく変えたわけではありません。しかし観客の作品との出会い方は大きく変化しており、SNSを通じた口コミの影響力が格段に増しています。その結果、話題作は勢いよく拡散される一方、本来もっと評価されるべき作品が広く届きにくくなったという難しさも感じています。
――劇場公開と配信の共存について
ビル・クレイマー：映画業界では、劇場公開を出発点とする従来の戦略が再評価されつつあります。劇場での公開は作品への注目度や話題性を高め、観客の関心を喚起する効果があることが改めて認識されているためです。実際に観客は劇場へ戻り始めており、興行収入も回復傾向にあります。
一方で、ストリーミングは劇場と対立する存在ではありません。映画館での公開後に配信へ展開することで、作品の寿命を延ばし、より多くの観客に届けることができます。そうした意味で、劇場と配信は共存可能な関係にあり、現在は「まず劇場公開、その後ストリーミングへ」という、数年前までのウィンドウ戦略へと回帰する流れが見られています。
松岡宏泰：劇場公開から配信へと展開する「ウィンドウ戦略」は、本来それぞれの会社が判断すべきものだと考えています。そのうえで東宝としては、これからも「映画館ファースト」の姿勢を大切にしていきたいと思っています。それは劇場を運営しているからではなく、多くのクリエイターが映画館で上映されることを前提に作品をつくっていると考えるからです。
映画館で最初に作品を届けることは、クリエイターへの敬意であり、ファンに対する最良のサービスでもあります。一方で、すべての人が映画館に足を運べるわけではありません。距離や時間、料金などの事情もあるため、劇場公開後にホームエンターテインメントや配信で楽しめる環境も重要です。だからこそ、まずは劇場で、その後に多様な視聴機会を提供する形が理想的だと考えています。
■映画のマーケティングや配給はますますグローバルなものに
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